未来メディアキャンプ2017

未来メディアキャンプとは？

社会課題の本質について記者と参加者がともに語り合い、テクノロジーやメディアを活用して課題を克服するソリューションを探すワークショップ「未来メディアキャンプ」。４回目となる今年は、横浜市の協力を得て開催。みなとみらいをワークショップ会場に、横浜が直面する具体的な社会課題の解決アイデアを探ります。モデレーターには慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科の神武直彦准教授を迎え、イノベーション創出の手法として知られるシステム思考やデザイン思考の手法を体得しつつ、７つのテーマごとに課題解決に挑みます。この各チームの参加者約40人を募集します。

ワークショップで目指すこと
～記者と共に取材・データ×システム思考×デザイン思考で社会課題解決に挑む～

• 特定の社会課題を担当し取材する記者と一緒に、その問題の本質を探り、解決アイデアについて掘り下げて考えます。
• さまざまな職種、年代の方たちとのリサーチや議論を通じて、一人だけでは得られない知見や専門知識、アイデアに出会えます。記者が日頃の取材経験を活かし、必要な情報収集を一緒に進めます。
• イノベーションやソリューション創発の手法として、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科が独自に研究している「システム思考」と「デザイン思考」の手法を体得します。
• 自分が関心を持っている社会課題について、解決する仲間と出会える可能性があります。
• キャンプで出たアイデア実現を支援します。アイデアは、朝日新聞の媒体などで発表します。
• 社会問題を解決するための優秀なアイデアには、朝日新聞社が運営するクラウドファンディング「A-port」での資金調達プロジェクトへの参加の道が開かれます。

神武 直彦氏

慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科准教授

大学卒業後、1998年に宇宙開発事業団入社。H-IIAロケットの研究開発と打ち上げおよび国際宇宙ステーションプログラムにおけるNASAや欧州宇宙機関（ESA）との国際連携に従事。ESA研究員、宇宙航空研究開発機構主任開発員を経て2009年より現職。専門は社会技術システムのデザインとマネジメントやイノベーティブなサービス創出のためのプロセス・環境構築。一般社団法人GESTISS（宇宙・地理空間技術による革新的ソーシャルサービス・コンソーシアム）理事。アジア工科大学大学院客員准教授。

神武氏からのメッセージ

携帯電話などによる地上ネットワークが拡大し、人工衛星やドローンが普及し、どこで何が起きているのかを迅速に把握・解析できる環境が整いつつあります。それに加えて、様々な人々からの情報も世の中の動きを把握するには貴重な情報になりつつあり、公的機関や企業から一方的にデータが提供される世の中から、誰もが情報を提供・取得することができる「データ循環社会」になってきています。

そのような社会では、メディアの役割も変わり、今まででは想像できなかった価値を生み出す可能性があります。

未来メディアキャンプでは、様々な社会課題を対象に、参加者の方々、新聞記者の皆さんと共に、課題についての現状や原因を議論し、フィールドワークによってその調査や検証を行い、解決策の創出にチャレンジします。そして、その一連のプロセスにシステム思考やデザイン思考といった方法論を適用します。そこで得たアイデアや気づき、繋がりは大きな財産になると思います。熱意を持った皆さんとご一緒することを楽しみにしています。

嶋 浩一郎氏

博報堂ケトル代表取締役社長 編集者・クリエイティブディレクター・書店経営者

93年博報堂入社。コーポレートコミュニケーション局で企業の情報戦略にたずさわる。01年朝日新聞社出向、スターバックスコーヒーで販売された若者向けタブロイド紙「seven」編集ディレクター。02～04年博報堂刊「広告」編集長。04年本屋大賞立ち上げに参画、現在本屋大賞実行委員会理事。06年既存の手法に縛られない課題解決を目指しクリエイティブエージェンシー博報堂ケトルを設立。主な仕事、資生堂、ＫＤＤI，Ｊ－ＷＡＶＥなど。
太田出版のカルチャー誌「ケトル」編集長などコンテンツ制作にも注力。
2012年東京下北沢にブックコーディネーターの内沼慎太郎と本屋Ｂ＆Ｂ開業。

坪井 純子氏

キリン株式会社　執行役員　ブランド戦略部長

東京大学理学部卒業後、キリンビール㈱入社。技術系出身だが、ビール、清涼飲料のマーケティングと広報を長く経験。開発商品はキリン秋味など。
2010年3月から2年間、横浜みなとみらいの文化・商業施設、横浜赤レンガの代表取締役社長を務めた。その後キリンホールディングス㈱部長を経て、2013年1月からキリングループの国内綜合飲料事業を統括するキリン㈱のブランド戦略部長。
コーポレートブランド・ビルディング、サッカー応援をはじめとした企業コミュニケーション、国内外グループのマーケティングリサーチ、マーケティング部門の組織織能力強化等を担う。
2014年3月から執行役員。

中村 俊介氏

横浜市政策局政策調整・データ活用推進担当部長

平成12年自治省入省。総務省情報通信政策局技術政策課、同研究推進室にて総務省初の情報通信分野の競争的資金「戦略的情報通信研究開発推進事（現：SCOPE）」の創設を担当、その後、徳島県総務部財政課長において県財政の建て直し、在英国日本大使館において日英外交に従事、総務省自治行政局地域自立応援課において総務省の地方創生施策の推進の担当を経て、平成28年７月より横浜市へ。
横浜市では、市の中期計画、オープンデータの推進を担当するとともに、本年４月より、横浜市官民データ活用推進基本条例を所管し、同条例に基づく計画策定等データ活用の推進やオープンイノベーションの推進も併せて担当する。

藤谷 健

朝日新聞社コンテンツ戦略ディレクター

1987年、国際基督教大学（ICU）卒業後、朝日新聞社入社。在学中、フィリピンの大学に留学。宇都宮、札幌を経て、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院（SOAS）で開発学修士。ローマ、ジャカルタ、バンコクに駐在するなど、主に国際報道畑を歩む。途上国の開発問題や日本の国際協力、アジアやアフリカがテーマ。英語のほか、インドネシア語やタイ語を話す。